MANTIS規格 | 形式と識別 | 取り扱い | 定義

多くの藩国及びニューワールドテラ領域工業標準

(Many clan countries And New-world Tera area Industrial Standards)

通称、MANTIS規格には、まず最初に理念がある。

MANTIS規格の理念とは、「技術力の復興」「資源利用の合理化」。

この理念を実現するために「最善・最高の技術」を適用するべきであるものとして
MANTIS規格は共和国・帝國テラ領域の諸藩国の意見を組み入れながら
共和国オリオンアームズ大統領府の直轄機関である政府代行機関「多くの藩国、およびにゃんにゃん共和国テラ領域工業標準化機構(MANTIS機構)」及び帝國宰相府の名の下に制定されている。



MANTISマーク

ニューワールドテラ領域における政府調達に参入する際にはMANTISマークの取得が必要となる。
この基準はNWテラ領域での基準の調和の象徴である。

国内産業の復興を図るために

共和国内の産業復興を支援するべく、以下のように制定する。

・MANTISマーク表示製品製造業者には国(または政府代行機関)が直接「認定」を行う
・MANTISマーク表示の申請は、国内外の製造・加工業者に限定し、国内の輸入業者、外国の輸出業者、販売業者にはこれを認めない。
・政府調達品における規定の全工業製品にはMANTISマークを付けなければならず、MANTISマーク使用の許可には商品が所定の基準を充たしているという証拠の文書化が必要となる。
・評価、文書化は暫定的に現時点においては国(または政府代行機関)が直接行い、将来的には個々の企業がこれを行う。
共和国テラ領域内において産業が復興したのちは企業が独自に行うことを許可していくものとしたい。

※これらは暫定的処置である。いずれは共和国テラ領域内の認証制度を第三者機関として確立したうえで、
国内の輸入業者、外国の輸出業者においても認証を取得することでMANTISマークの表示が可能とできるよう図ると共に、
将来的には、国家間を超え、テラ領域を超えた国際的規格として成立させたい。


MANTIS規格の形式と識別

共和国大統領府の直轄機関である政府代行機関「MANTIS機構」は、MANTIS規格を制定し、同規格は“蟷螂 NNNNN-P:YYYY”という形式で識別する。
“NNNNN”は5けた以内の規格番号である。複数の部 (part) からなる規格は、部番号“-P”をもち、省略すると複数の部全体を表す。“:YYYY”は制定年または改定年であり、改定年を問題にしないときは省略してもよい。


備考1 MANTIS規格における技術文書
 技術文書とは、IS(Industrial Standard:MANTISの正式規格)発行に至るまでの段階において、早急に文書化すべき事項や正式規格にまで至らない事項をMANTIS規格において明確に位置付けし、正式文書として発行するものである。
 ISの発行までには多くの検討と時間を要するが、その過程において文書化が必要であること、また、正式規格としての発行に至らないものが多く存在するためにそれらを文書化する必要があることなどにより、暫定的な規格や関連文書として作成されるもので正式規格とは異なる文書である。

技術文書には、以下の4タイプがある。

# 蟷螂/PAS (Publicly Available Specification): 一般仕様書
MANTIS機構内委員会で技術的に合意されたことを示す規範的な文書。
技術開発途上であり当面の合意が得られない場合、また、MANTIS/TSほどの合意が得られない場合、委員会は特定業務項目をMANTIS/PASとして発行できる。

# 蟷螂/TS (Technical Specification): 技術仕様書
MANTIS機構内委員会で合意の得られたことを示す規範的な文書。
IS作成に向けて技術的に開発途上にある、必要な支持が得られないなどにより当面の合意が不可能な場合、委員会は特定業務項目をMANTIS/TSとして発行できる。

# 蟷螂/TR(Technical Report): 技術報告書
通常規範的な文書として発行されるものとは異なる情報を含んだ情報提供型の文書。
MANTIS機構内委員会が単一の作業項目もしくは複数の作業項目の支持の元に情報を集めた場合、その情報を蟷螂/TRの形で発行することをMANTIS機構内委員会に要請できる。

# 蟷螂/ITA(Industry Technical Agreement): 工業技術的合意文書
指定されたMANTIS機構会員団体からの管理的サポートをうけて、MANTISの外部の国際ワーキンググループで作成された技術文書。


備考2 正式規格との相違点と技術文書の規格としての位置付け
 4タイプの技術文書のうちTSやPASは、あくまでも暫定的な規格であり、IS(International Standard:MANTISの正式な国際規格)とは異なるものである。

MANTISの正式規格であるISとの相違点は、主に以下の点である。
# 見直しの期限(有効期間)が3年である(ISは5年)
# TLIOでの国際協定対象とならない(ISはTLIO活動によって対象となりうる)
# 作成に至る手続きは基本的にはISと同様であるが、最終的な承認段階は省略される


規格としての取り扱い

規格としての取扱いは下表のような位置付けになっている。

項目 MANTIS
IS TS/PAS
強制力 政府調達において国内規格として強制 なし 
規格の表現 国内規格として採用するため具体的 将来的に国内規格として採用するため具体的
既存規格の取扱い 政府調達品でない場合に限り、既存の規格を使用することができる 規格ではないため特に影響なし(既存の規格を使用することができる)
有効期間 4年以内に見直し 3年以内に見直し
採用方法 そのまま国内規格となる 採用は各国の判断による


規格としての有効期間については早すぎる標準化は技術の発展を阻害する結果にもつながり、
また標準化が遅すぎても使われない標準に堕することにつながるため、標準の見直しについては技術の発展度合いとの均衡を見る必要がある。


多くの藩国及びニューワールドテラ領域工業標準化法(MANTIS法)における定義

MANTIS法にいう工業標準化は、つぎの事項を「ニューワールドテラ領域内において統一し、又は単純化すること」を意味し、工業標準は、そのための基準である。この法律に基づいて主務大臣(暫定的に大統領が兼任するものとする)が制定する工業標準が、MANTIS規格と呼ばれる。

* 鉱工業品の種類、型式、形状、寸法、構造、装備、品質、等級、成分、性能、耐久度または安全度
* 鉱工業品の生産方法、設計方法、製図方法、使用方法または原単位
* 鉱工業品の生産に関する作業方法または安全条件
* 鉱工業品の包装の種類、型式、形状、寸法、構造、性能または等級
* 鉱工業品の包装方法
* 鉱工業品に関する試験、分析、鑑定、検査、検定または測定の方法
* 鉱工業の技術に関する用語、略語、記号、符号、標準数または単位
* 建築物その他の構築物の設計、施行方法または安全条件

MANTIS規格は鉱工業に関する標準化のための基準、すなわち工業標準である。医薬品、農薬、化学肥料、蚕糸、食料品、農林物資などの標準化及び品質表示の適正化は、NAC規格の範疇とする。

情報技術についても工業標準であるため、工業の範囲は技術発展と共に広がっている。情報技術分類では、対象となる情報そのものの標準を制定している。そのため、一見して「工業」の範疇に収まらない規格についても、制定が進められている。例えば、図書館評価に関するMANTIS規格には、図書館パフォーマンス指標(蟷螂 11620, 蟷螂/TR20983)と図書館統計(蟷螂 2789)がある。


・任意標準/公的標準/準強制標準
MANTIS規格それ自体は、規格に適合しない製品の製造、販売、使用、規格に適合しない方法の使用などを禁ずるものではない。この意味で、MANTISは基本的に任意標準である。

任意標準…適用に際して強制力を持たない標準。

しかしながら、ニューワールドテラ領域の法令が技術的な基準への適合を強制するにあたって、その基準としてMANTIS規格を採用することがある。この意味で、MANTISは公的標準(デジュール標準、デジュール・スタンダード、de jure standard)である。

公的標準…公的な標準化機関によって一定の手続を経て作られた公式な規格となっている標準。

国および藩国、公共団体に対して、MANTIS規格は強制標準に準じた性格を有している。MANTIS法は、国および藩国、公共団体が鉱工業に関する技術上の基準を定めるとき、買い入れる鉱工業品に関する仕様を定めるときなどに、MANTIS規格を尊重すべきことを定めている。
これは理念としてテラ領域内技術力の復興に寄与するべく、政府調達においては国内産品の使用を励行する目的で制定されている。

強制標準…適用に際して強制力を持つ標準。


MANTISの適合と将来的な認証経路

 製品がMANTIS規格の要求を満足していることをMANTISに適合しているといい、適合していることを適合性(conformance)という。製造者や輸入者が製品のMANTISへの適合性を取引者や需要者に示す手段としては、現在のところ製造業者の所属する国(または政府代行機関)による認証のみが正当とされている。適合性の認証を受けた製品には、MANTISマークを表示することができる。これについては共和国各国の産業がある程度復興した後、段階的に緩和されるものと考えられている。

 今後共和国テラ領域がある程度復興した場合、MANTIS法は一部改正される見通しである。改正MANTIS法のもとでは、製品のMANTIS規格への適合性は第三者機関である登録認証機関が認証するようになるだろう。このとき製造者または加工業者は、登録認証機関に認証を申請し、登録認証機関による審査を受ける。適合性の認証を受けた製品には、MANTISマークを表示することができるようになるものと考えられる。